【電力】日本の地熱発電のポテンシャルは"原発119基分に相当"する？ [08/01]
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福島第一原発の事故以降、にわかに脚光を浴びる再生可能エネルギー（再エネ）。
連日のようにメガソーラーや風力発電など再エネを利用した発電計画が報じられ、
７月１日にスタートした固定価格買取制度も、普及への弾みをつけるものとして
期待されている。

再エネにはさまざまなものがあるが、弘前大学・北日本新エネルギー研究所の
村岡洋文教授は、こう断言する。
「太陽光、風力、バイオマス……再生可能エネルギーの中で、いま日本が最も開発
を急ぐべきなのは、間違いなく地熱発電です」

しかし、地熱発電という言葉自体、国民にはなじみが薄い代物。そもそもどのような
仕組みで発電するものか、村岡教授に解説してもらう。
「地熱発電にもいくつか方式がありますが、一般的なのは、地下２〜３ｋｍにある
熱水たまりに向けて地上から井戸を通し、その井戸から出てくる蒸気の力でタービン
を回し発電するものです。火力発電は石油や石炭を燃やして蒸気を起こしますが、
その代わりに天然の蒸気を使うと考えればわかりやすい」

初めて営業を開始した岩手県の松川地熱発電所（1966年〜）をはじめ、日本では現在、
１３ヵ所の事業用地熱発電所が稼働中だ。

固定価格買取制度で１ｋＷｈ当たり２７．３〜４２円（１ｋＷｈ当たり４２円の太陽光と
ほぼ同額）で電力会社が買い取ることが定められたのを受け、新規事業も立ち上がっている。