大気汚染 ４
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0001名無電力１４００１
2009/02/06(金) 16:58:56パソコンの中の無駄なデータが「環境破壊」「環境汚染」と理解できる以上、
宇宙空間の隕石やブラックホールは、地球生物の運命に重大な影響を及ぼしていると分かる。
ただ「ブラックホール」は、白ければ「ホワイトホール」だが、それでも学問上はブラックホールと定義されることが多い。
つまり所詮、地球上の天文学は医学・脳科学の域を超えていないのである。
星座学や天空に反射して、地質学を行っているのである。
だから、宇宙空間にゴミが浮かぶなどと思うのだ。
0002名無電力１４００１
2009/02/06(金) 16:59:211月23日12時57分配信 読売新聞
三菱重工業は２３日午後０時５４分、温室効果ガスを専門に監視する世界初の衛星「いぶき」など計８衛星＝別表参照＝を積んだＨ２Ａロケット１５号機を鹿児島県南種子町の種子島宇宙センターから打ち上げた。
いぶきは１６分後に切り離された。Ｈ２Ａの打ち上げ成功は９回連続。衛星８基の同時打ち上げは過去最多となる。
宇宙航空研究開発機構（宇宙機構）と環境省が共同開発した「いぶき」は、地球全体の大気中の二酸化炭素をきめ細かく観測する。
二酸化炭素の次に強い温室効果を持つメタンガスも観測でき、温暖化の進行を見極める研究などに役立つと期待される。
打ち上げ費用も含めた総事業費は３４６億円。
１５号機は、大阪の中小企業が開発した「まいど１号」や、宇宙空間で障害児の手形を撮影する「かがやき」など小型衛星７基も搭載。
宇宙機構が教育や人材育成のために公募したもので、無料で打ち上げた。
最終更新:1月23日14時3分
0003名無電力１４００１
2009/02/06(金) 16:59:48Ｈ２Ａロケット 温暖化の予測に期待 「いぶき」軌道に
1月24日2時20分配信 毎日新聞
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090124-00000009-maip-soci
0004名無電力１４００１
2009/02/06(金) 17:02:45医療廃棄物や放射能廃棄物。
正規のゴミ処理場とは違う地域への投棄、特に湿地帯など。
白鳥まつり、青森県で中止相次ぐ…鳥インフル警戒で
1月23日9時14分配信 読売新聞
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090122-00000088-yom-soci
0005名無電力１４００１
2009/02/06(金) 17:03:201月23日16時16分配信 時事通信
文部科学省は23日、
元南極地域観測隊員の70代男性の健康診断で、アスベスト（石綿）が原因となる「胸膜プラーク」が見つかったと発表した。
国立極地研究所は同日、相談窓口を設置。
昭和基地でアスベストを吸い込んだ可能性がある隊員約220人に連絡をとり、健診を呼び掛ける。
男性は1968年に同基地の発電棟で断熱用のアスベストの吹き付け作業に従事。
健診結果を受けて先月、極地研に連絡した。
胸膜プラークは肺を包む胸膜の一部が厚くなる症状だが、直接の健康被害はない。
0006名無電力１４００１
2009/02/06(金) 17:04:191月23日15時7分配信 西日本新聞
２００５年１２月、
鹿児島空港（鹿児島県霧島市）で、離陸直後のスカイマーク機の右翼エンジンが炎上した事故で、国土交通省運輸安全委員会は２３日、
金属疲労によりエンジンブレード（回転羽根）の一部が破断、その振動で壊れた燃料管から燃料が漏れ、エンジン高温部に引火したとする調査報告書を公表した。
同委員会は、金属疲労の原因を「特定できなかった」としつつも、
（１）ブレードの形状に問題があったのではないか
（２）破断部から硫黄が検出されており、黄砂や火山ガスなどに含まれる硫化物で金属が高温腐食を引き起こしたのではないか
‐などの可能性を指摘。
国交省も同日、航空各社に対し、硫化物対策としてエンジン洗浄の実施を検討するよう通知した。
エンジン洗浄は現在、各社で対応が分かれているが、同委員会は「上空に黄砂が流れ、活火山が多い日本では、硫黄による悪影響の機会が多い」と指摘している。
ブレードの形状については、すでに米国のエンジンメーカーで改善措置を取っているとした。
また、同委員会はエンジンに四つの火災探知機が装備されていながら、警報が作動したのは出火後１分半以上たってからだったことを問題視。
米国連邦航空局に火災探知機の数や位置を再検討するよう勧告した。
右エンジン炎上後、事故機は左エンジンだけで鹿児島空港に引き返し、無事着陸。けが人はいなかった。
＝2009/01/23付 西日本新聞夕刊＝ 最終更新:1月23日15時7分
0007名無電力１４００１
2009/02/06(金) 17:05:021月24日8時31分配信 フジサンケイ ビジネスアイ
東京電力の清水正孝社長は２３日の会見で、
アジアなどの新興国での原子力発電所建設なども視野に、海外事業を強化する考えを明らかにした。
すでに米テキサス州で原子力発電所の建設、運転管理事業に参画しており、原子力発電などのノウハウを生かし欧米以外も含めた海外での事業展開をはかる考えだ。
清水社長は、原子力は温暖化問題の中核として世界的に拡大路線にあるとしたうえで、
「（東電は）建設や保守にも経験をもっており、うまく役に立つなら（建設・保有の）可能性もある」
と述べ、原発建設も含めた海外事業を強化する考えを示した。具体的な案件は固まっていないが、低炭素社会の実現に向け温室効果ガスを出さない原発の需要が世界的に拡大しつつある。
このため、東芝や日立製作所など日本の原発プラントメーカーも世界で受注合戦を展開しているが、原発の運営全体のノウハウを持つ東電が本格的に参入すれば、世界の原発業界で日本勢の存在感が一段と高まるとみられる。
最終更新:1月24日8時31分
0008名無電力１４００１
2009/02/06(金) 17:05:471月24日8時1分配信 産経新聞
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090124-00000103-san-pol
0009名無電力１４００１
2009/02/06(金) 17:06:151月23日19時0分配信 カナロコ
松沢成文知事は二十三日の会見で、今回の訪米中に米国防総省幹部と面会し、在日米軍基地における日米間の環境協定の締結を提案したことを明らかにした。
会長を務める米軍基地を抱える十四都道県の渉外知事会で内容を詰めた上で、日米両政府に正式に要請する方針という。
基地内では在日米軍が定めた「日本環境管理基準」が適用されるため、日本の水質汚濁防止法や大気汚染防止法などは一切適用されないのが現状。
新協定では、大気、水、土壌などさまざまな環境問題に対し、国内法の基準を適用させることを想定する。
松沢知事は過去に在日米陸軍相模総合補給廠で有害なポリ塩化ビフェニール（ＰＣＢ）の大量保管が判明した際、日本側の調査実現に二年以上も要した例を挙げ、
「自治体がどうチェックできるかを協定で決めれば、迅速な対応ができる」と狙いを説明した。
知事は環境問題を含めた日米地位協定の改定が持論だが、「今回も米政府は日米地位協定の改定は非常に難しいというスタンスなので、環境協定を日米間で結ぶ選択肢もあることを打ち出した」と強調。
環境協定は国防総省のセドニー国防次官補代理、ヒル筆頭東アジア部長らに提案したが、回答はなかったという。
知事は実現の可能性について、オバマ新政権の安全保障政策がブッシュ政権時代から大きく転換されるとの見通しを示した上で、
「今までの政権よりは協議に応じてくれるのでは」と期待感を示した。
基地の環境問題に詳しい金子豊貴男相模原市議は「保管しているＰＣＢの量や輸送日程などの情報開示、空母艦載機の騒音基準などを盛り込んでほしい」と話している。
最終更新:1月23日22時0分
0010名無電力１４００１
2009/02/06(金) 17:25:322月6日17時0分配信 夕刊フジ
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090206-00000011-ykf-ent
0011名無電力１４００１
2009/02/06(金) 17:26:082月6日12時3分配信 読売新聞
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090206-00000025-yom-soci
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