【求む】UNIX保護法【ﾊﾟﾌﾞﾘｯｸｺﾒﾝﾄ】

[0001 名無しさん＠お腹いっぱい。 NG NG]

新しい法律案を作ってみました。

情報システムにおける安全性、可用性、機密性および完全性確保および、UNIX系技術者の保護に関する法律
【略称：　UNIX保護法】

お前らの意見を求む！

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情報システムにおける安全性、可用性、機密性および完全性確保および、UNIX系技術者の保護に関する法律
【略称：　UNIX保護法】

趣旨：
本法律は、情報システムの安全性を確保するため、脆弱なシステム運用を規制すると共に、安全性の素養の高い技術者の持続的な育成に資することを目的とする。

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第１章　総則

第１条【用語の定義】
この法律でいう情報システムとは、日本国内において事業を営む事業者が使用する情報システム全般をさすものとする。

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第２章　禁止事項

第２条【事業者における使用】
事業者におけるWindowsの使用は、これを禁止する。

第３条【学校教育における使用】
学校教育におけるWindowsの使用は、これを禁止する。
いやしくも公立学校において使用した場合、それを販売した事業者は、購入にかかった費用と同額を国庫に返納するものとする。

第４条【公務における使用】
国、地方公共団体等の公的機関におけるWindowsの使用は、これを禁止する。
Windowsを購入した場合は、

第５条【特定業務への参入制限】
MicrosoftにおけるUNIX系OS市場への参入は、これを禁止する。

第５条の２【特定業務へのみなし参入】
WindowsをUNIX系に改造することは、これをUNIXへの参入とみなす。

第５条の３【みなしウインドウズ】
Microsoft製オフィスソフト等、適用業務プログラムは、これをWindowsと一体をなすものとし、本法律の対象とする。

第５条の４【一体の事業者】
Microsoftの子会社、及びMicrosoftの親会社もMicrosoftと一体とみなし、
本法律の対象とする。Microsoftの大株主にあっては、親会社と同様とする。
子会社、親会社および大株主における出資比率は、政令でこれを定める。

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第３章　罰則

第６条【安全措置】
第２条に違反した事業者は、以後３年間、自らが使用する情報システムにおいて、他社と通信回線接続し、または他社と電磁的記録媒体を交換することを禁じる。

第７条【強制解散】
第５条および第５条の２に違反した事業者は、これを解散する。
株主は当然にその権利を喪失し、精算後に残った資産は国庫に帰属ものとする。
第５条の４における親会社、子会社および大株主は、残った負債を担保する。

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第４章　施行

第８条【施行】
本法律は公布日をもって施行する。
但し、第６条においては、施行後３年間、これを処罰しない。

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UNIX保護法の廃止に関する法律

（UNIX保護法の廃止）

情報システムにおける安全性、可用性、機密性および完全性確保および、
UNIX系技術者の保護に関する法律(平成十六年法律第千二十四号)は，廃止する。

附則

（施行期日）
この法律は、公布の日からこれを施行する。