今春の年度末商戦では、番号持ち運び制度（ＭＮＰ）を利用して他社から契約を変更した利用者に多額のキャッシュバック（現金還元）を行うなど争奪戦が過熱し、総務省も問題視。

各社が自粛して沈静化したが、調査会社は「基本ソフト（ＯＳ）にアンドロイドを採用したスマホが売れないため、売れ筋のアイフォーン新モデルでキャッシュバックが復活するのは避けられない」（ＭＭ総研）とみる。




アンドロイドを採用したスマホが売れないためｗｗｗ