実用化近づく、温泉熱発電　国が後押し
http://www.oita-press.co.jp/localNews/2010_127976580476.html


　温泉の熱湯を使う新しい発電装置が実用化に向かって動きだしている。環境エネルギー分野の
革新を掲げる政府の新成長戦略が追い風となり、大分県内の企業も開発を進めている。太陽光や
風力に比べて持続的、安定的に発電できる強みがあり、温泉の源泉数が全国一の大分県にとって
有望な方法として注目される。

　温泉熱発電は、源泉から引いた湯の熱で媒体（代替フロンやアンモニアなど）を気化させ、そ
の蒸気でタービンを回して発電する。湯は適度に冷やされ、そのまま浴用に使える。通常、高温
の源泉は湯を冷まして浴用にするが、発電装置は冷却と発電の一石二鳥の効果がある。湯は６０
度以上であれば発電が可能という。

　ファンやタービンの設計を手掛ける地場企業のターボブレード（大分市、林正基社長）は佐賀
大学と共同研究し、試作機を作製。来年度末をめどに実用機による稼働を目指している。発電能
力は１００キロワットで、家庭の平均消費電力の２００〜３００戸分に相当。大手メーカーでは
川崎重工業や神戸製鋼所なども同様の発電機の実用化を進めている。

　普及を後押しするのが、発電分を電力会社が買い取る固定価格買い取り制度。近く導入の見通
しで、仮に１キロワット時当たり２０円に設定されれば１００キロワットの発電能力で年間約
１７００万円の売電ができる。林社長は「欧州では利益を得るための発電事業が個人にも広がっ
ており、装置を低価格化できれば日本でも普及する。導入費用を３年で回収できる価格で量産化
したい」。

　日本銀行大分支店によると、群馬県の草津温泉や新潟県の松之山温泉では既に実証実験や実用
稼働が始まっている。同支店は「大分県には豊富な温泉資源があり、温泉熱発電の普及が期待さ
れる。“環境先進県”として自然エネルギーの利用拡大を産学官で進めてもらいたい」と話してい
る。